中外商事株式会社

NSK保険サービス事業部のコンテンツページ

  • 全般

コラムタイトル

短期間で留学気分!海外移住を体験できる「ビザなし留学」って?

リード

“海外留学=ビザが必須”だと思われがちですが、実は日本のパスポートを所有している場合、ノービザであっても多くの国で数ヶ月の滞在許可が与えられます。では、短期で海外に滞在できる「ビザなし留学」にはどのようなメリットがあるのでしょうか。本記事では、ビザなし留学の魅力や注意点、学校選びのポイントなどを幅広く解説します。スキルアップ、自分探し、リフレッシュ、海外移住に向けた疑似体験――海外留学に興味がある方はぜひ参考にしてくださいね。

    • 全般
コラムサマリ

1.短期で留学気分!「ビザなし留学」って?

2.日本のビザ免除国(地域)と期間

2-1.日本人に人気のあの国、最長何日滞在できる?

2-2. 【体験記】私もビザなし留学でカナダへ!ホームステイで現地英語を習得(27歳)

3.ビザなし留学のメリット

3-1.短い時間で、不安なく留学気分を味わえる

3-2.長期留学を考えている場合の国選び、学校選びにも役立つ

3-3.費用を抑えられる

4. ビザなし留学をする際の注意点

5. 短期でも成果を出したい!学校選びのポイント

6.働きながら留学!ビザなし留学で世界を広げよう

本文

短期で留学気分!「ビザなし留学」って?

海外で働いたり現地の学校に通ったりする場合、「ビザ(VISA)」を取得しなければなりません。ビザはいわば入国許可証のようなもので、就労や長期滞在の場合には取得が必須です。ところが、“世界でもっとも信頼が厚い”と評される日本のパスポートを所有している場合、ビザを取得せずともある程度の日数滞在が許されるケースがあります。これを利用してできるのが「ビザなし留学(ノービザ留学)」です。

日本のビザ免除国(地域)と期間

2023年3月現在、日本国籍のパスポート所持者は世界191の国と地域にビザなしで入国できます。ただし、ロシアや北朝鮮、カメルーン、イラク、パキスタンなど(全33ヶ国)、入国にビザが必要となる国もあるので注意してください。

日本人に人気のあの国は最長何日滞在できる?

日本人から人気のある留学先は、ビザなしで何日まで滞在できるのでしょうか。アメリカ、オーストラリア、カナダ、イギリスにおけるノービザでの最長滞在期間を見ていきましょう。

国名

最長期間

条件、そのほか

アメリカ

3ヶ月

電子渡航認証システム「Electronic System for Travel Authorization)」の認証。加えて、往復または次の目的地までの航空券・乗船券を所持し、渡米目的が短期の商用や観光である場合。

オーストラリア

3ヶ月

電子渡航認証システム「Electronic Travel Authority」をオンラインで取得。就労は不可。

カナダ

6ヶ月

電子渡航認証システム「Electronic Travel Authorizations:eTA」をオンラインで取得。eTAの有効期限は取得から5年、もしくはパスポートの有効期限まで。

イギリス

6ヶ月

観光や親族・知人などの訪問、商用、短期留学などの場合。渡航目的を証明する資料が必要になる。

このほかにも、ニュージーランドやフランス、台湾なども最長90日まで滞在可能です。

【体験記】私もビザなし留学でカナダへ!(27歳)

もともと出社は週1程度で、基本はテレワークスタイル。人生の停滞を感じていたタイミングだったので、上司やチームとも相談して約60日間カナダに滞在しました。滞在中は、最短1ヶ月から通える現地の語学学校へ。毎週月〜木曜日みっちり授業を受けて、そのほかの日は自習室をフル活用。課題が多くて大変でしたが、ビザなし留学同士が交流できるサークルもあり、刺激を感じる日々でした。コマ数にもよりますが、授業料は日本円で40万円弱。ビザなし留学の場合は学生寮を選ぶ人が多いですが、あえてホームステイに。授業はもちろん、ホストファミリーから文化や言語を教えてもらえる貴重な経験でした。

ビザなし留学のメリット

長期留学との違いもチェックしながら、ビザなし留学のメリットを確認していきましょう。

短い時間で、不安なく留学気分を味わえる

言葉や文化の壁がある海外でひとり暮らしをするとなると、ワクワクだけでなく不安感も大きいものです。気軽に日本へ帰れるわけではないため、孤独感を覚えてホームシックやメンタル不調を引き起こすケースも。その点、ビザなし留学であれば短期間なので不安なく留学気分を味わえます。長期休暇に合わせることができれば退職する必要もなく、今の環境を手放さずに海外暮らしを体験できるのです。

長期留学を考えている場合の国選び、学校選びにも役立つ

将来的に長期留学や海外移住を考えている方は、ビザなし留学を国選びや学校選びに活用できます。パンフレットやインターネットでは得られない、現地に住んだからこそ分かる情報も多いもの。いざ長期留学をした際に「イメージと違っていた……」なんてことがないよう、迷っている場合はビザなし留学でシミュレーションしておきましょう。

費用を抑えられる

滞在する国や期間、円相場などによって大きく異なりますが、一般的に長期(半年〜1年)で留学した場合には300〜500万円ほどの費用がかかると言われています。一方、ビザなし留学の場合は数十万円から滞在が可能。長期留学に比べて、費用面での負担も軽くなります。

ビザなし留学をする際の注意点

長期留学に比べて手続きが簡単で、費用も抑えられるビザなし留学。社会人にもおすすめの留学スタイルですが、一方で注意すべき点もあります。ビザなし留学にトライする際に気をつけたいポイントをみていきましょう。
前述したように、滞在を許可する用件は国によってさまざま。電子渡航認証システム申請のほかにも、観光税の事前払いが必要であったり、入国時に滞在目的の立証が求められたりとそれぞれの国によって条件が異なります。電子渡航認証システムの許可に長い日数を要する場合もあるため、渡航したい国が決まっている場合には早めに確認しておきましょう。また、ビザなし留学の場合は「復路(日本帰国用)」の航空券を一緒に購入しておくのが賢明。入国審査時に復路の航空券を確認されるケースも多く、場合によっては入国を拒否される可能性もあるので注意しましょう。
また、「短期だから」といって価格ばかりを重視して宿泊場所を選ぶのはNG。治安や交通状況、現地のスクールに通う場合は学校との距離なども考慮しながら宿泊場所を決めましょう。
社会情勢の変化により、出入国審査の条件が急遽変更される可能性もあります。外務省の「海外安全ホームページ」をこまめにチェックしながら、最新の入国要件、滞在日数、そのほかの注意点を把握するようにしてください。

短期でも成果を出したい!学校選びのポイント

最後に、ビザなし留学における「学校選び」のポイントをご紹介します。短期であっても、せっかくの海外留学であれば成果につなげたいもの。学校選びにこだわって、スキルアップ&キャリアアップを目指しましょう。
学校選びの前に明確にしておきたいのが、留学の「目的」です。語学スキル向上を目的にするのであれば、少しハードになりますが1日5〜6コマ(授業)を週5日程度で受講するのが理想。反対に、観光やリフレッシュを兼ねて滞在するのであれば授業数を減らして、コンドミニアム滞在やホームステイを選ぶなど、現地での交流に重きを置くのも良いでしょう。
現地の語学スクールに通う場合は、カリキュラムだけでなく受講時間にも注意!授業の時間によっては、滞在可能期間内であってもビザを要する場合があります。たとえばアメリカの場合、ESTAの認証を受けていたとしても、1週間あたりの受講時間が18時間を超えてしまうと「F-1ビザ」と呼ばれるビザを取得しなければなりません。

働きながら留学!ビザなし留学で世界を広げよう

手間や費用を最小限に抑えながら、気軽に海外留学を叶えるビザなし留学。「正社員として働いているから」「最長でも2〜3週間しか休めないし……」と海外留学を諦めている方にもおすすめです。夢を夢のままにせず、ビザなし留学で世界を広げてみてはいかがでしょうか。

この記事の執筆協力

執筆者名

山本 杏奈

執筆者プロフィール

金融機関勤務を経て、フリーライター/編集者に転身。現在は企業パンフレットや商業誌の執筆・編集、採用ページのブランディング、ウェブ媒体のディレクションなど、幅広く担当している。

募集文書管理番号

関連コラム

  • 全般

    【医師監修】「熱中症」は翌日まで続くもの?症状&予防法を知って対策しよう!

    近年、天気予報などで「観測史上最高の気温」という言葉をよく聞きます。真夏日や熱帯夜の増加に伴い、気をつけないといけないのが“熱中症”。子どもや高齢者はもちろん、若く健康な人まで誰がかかってもおかしくない病気です。
    この記事では、済生会横浜市東部病院 患者支援センター長の谷口英喜先生の監修のもと、「熱中症の翌日」をメインテーマとして、熱中症対策について解説します。熱中症の基本や予防法に加えて、熱中症になってしまった翌日はどう過ごせばいいのか? 気温の高い場所にいた翌日に熱中症になることはあるのか? といった疑問を解決していきます。いざという時の対処法を知っておくことは、自分や周りの人の命を守ることにつながるでしょう。

  • 全般

    知っておけば一生役立つ!働く女性の仕事&私生活を守る「法律」

    日本でも女性の社会進出に当たり前になり、輝かしい活躍がみられる昨今。しかしながら、ほかの先進国と比較すると、まだまだ“ジェンダーギャップ(性別による格差)のない働き方”が浸透しきれていない部分も多いものです。実際に妊娠・出産を理由とする降格や解雇、マタニティハラスメントやセクシュアルハラスメントなど、不当かつ厳しい労働環境に置かれている女性もいます。そこで本記事では、女性を守ってくれるさまざまな法律について詳しく解説。“それはおかしい”と声を上げられるよう、頭の片隅に入れておきましょう。